GLOSSARY 用語集

ターゲティング広告

更新日 2026年02月09日／公開日 2020年10月28日

「広告を出しているけれど、なかなか来店につながらない…」「予算をかけて広く告知しても、ターゲット層に届いている実感が持てない」

実店舗の運営や営業企画を担当されている方なら、一度はこのような悩みに直面したことがあるのではないでしょうか。

本記事では、ターゲティング広告の基本となる4種類（オーディエンス、コンテンツ、デバイス、位置情報）について、わかりやすく解説します。
また、注目される位置情報（ジオ）を活用した実店舗の集客を効率化する効果的なターゲティング手法について、当社Location AI社の視点で考える無駄のない広告について解説します。

INDEX

ターゲティング広告とは

ターゲティング広告とは、自社のサービスや商品に対して興味・関心が高いユーザーを狙って配信する広告のことです。不特定多数にばらまく全体配信の広告とは異なり、確度の高い見込み客層が接触する情報や場所に絞ってアプローチするため、広告の投資対効果（ROI）を高めることができる手法です。

ターゲティング広告の4つの種類と特徴

効率的なマーケティングを行うためには、まず「誰に」「どうやって」届けるかの手法を知ることが大切です。以下、ターゲティング広告を大きく以下の4つの手法に分類し、その特徴を解説します。

①オーディエンスターゲティング

最もベーシックなインターネット広告のターゲティングの手法で、ユーザーの「人（オーディエンス）」そのものに着目した確度が高いオーディエンス（ターゲット）に広告を配信する仕組みです。

デモグラフィック属性：年齢、性別、居住地域など。
興味関心：趣味、嗜好、よく閲覧するニュースのジャンルなど。
行動履歴：過去の検索キーワードや、自社サイトへの訪問履歴（リターゲティング）。

ポイント：「20代・都内在住・グルメに関心がある」といった具体的な人物像を絞り込めるため、幅広い業種で活用されています。

②コンテンツターゲティング

オンライン上でユーザーが見ている「ページの内容（コンテンツ）」に着目する手法です。AIが記事の文脈を解析し、関連性の高い広告を表示します。

具体例：ハワイ旅行の比較サイトを見ているユーザーに、現地のレンタカー予約やホテルの広告を表示する。

今まさにその情報に触れているタイミングで広告を表示するため、ハワイに興味があると思われるターゲットに、ハワイのホテルやレストラン、レンタカー予約などの関連する広告をサイト上に掲載することで、高い成約率が期待できるのが特徴です。

具体的な手法として、ユーザーが興味を持っていると思われるコンテンツやキーワードに対して狙いを定めて広告を配信します。また、コンテンツの内容は、AIによって掲載されている文章を読み解き、解析されることで広告が最適化されるなど、広告配信を行う媒体によりその表示場所や効果は異なります。

③デバイスターゲティング

デバイスターゲティングは、ユーザーが利用している「端末（デバイス）」を限定して配信する手法です。

OSの指定：iPhone（iOS）かAndroidかを分けて配信。
利用環境：PC、スマートフォン、タブレットの指定。

PC、スマートフォン、タブレットなど、広告を配信するデバイスを指定して、広告配信をするターゲティングします。例えば、アプリのダウンロードを促すならスマートフォンのみに配信するなど、コンバージョン（成果）までの動線を最短にするために欠かせません。

④ジオ（位置情報）ターゲティング

ターゲティング広告として、オンライン以外の動きを捉えるのに効果的なのがジオターゲティングです。スマートフォンのGPSや基地局情報を利用し、「ユーザーが実際に訪れた場所」を解析してターゲティングする手法です。

「特定の競合店舗によく行っている人」
「直近1ヶ月以内に大型商業施設を訪れた人」
「自社の実勢商圏内に住んでいる・通勤している人」

このように、Web上の行動だけでは見えない「リアルなライフスタイル」に基づいたアプローチができることが特徴です。特にこの位置情報に関する分野が改めて注目されており、今後も需要が高まっていく広告と予測されています。

なぜ今「位置情報」によるターゲティング広告が選ばれるのか？

実勢商圏の可視化で広告の「無駄」を削る

これまでのエリア広告（チラシのポスティングなど）は、「お店から半径〇km以内」といった、地図に円を描くような形で行われるのが一般的でした。しかし、実際のお客様は、川や大きな道路を越えてわざわざ来てくれたり、逆に近くても心理的に遠い場所があったりするものです。

位置情報（ロケーションインテリジェンス）を活用することで、「実際に自社店舗へ来ている人が、普段どこで活動しているのか」をデータで正しく把握できます。これにより、本当に広告を届けるべきエリアがどこなのか、迷いがなくなります。

PREP法での解説：
- 結論（P）：位置情報広告は、店舗集客の効率を高めます。
- 理由（R）：ネット上の検索履歴以上に、「実際にその場所へ足を運んだ」という事実は、その人のライフスタイルや関心を強く表す「リアルな関心の証明」になるからです。
- 具体例（E）：例えば、野球場でひいきのチームを応援しているファンの方々に、その帰り道や後日、関連グッズの案内や周辺の飲食店クーポンを配信することができます。あるいは、「週末に競合他社の店舗を訪れた人」をデータで捉え、自社のキャンペーン情報をピンポイントでお届けすることも可能です。今まさにそのジャンルに興味を持っている層へ、直接声をかけるようなイメージです。
- 結論（P）：「なんとなく広範囲に」ではなく、成約に近い層へ集中して予算を使えるため、結果として1人の来店にかかるコストをぐっと抑えることが可能になります。

情報の裏付け（エビデンス）について 2020年代に入り、総務省の『情報通信白書』においても、パーソナルデータの利活用による「個々のニーズに応じたサービスの提供」の重要性が強調されています。
また、位置情報（人流データ）の市場規模は年々拡大しており、精度の高い集客手法として公的にもその価値が認められています。
（出典：総務省令和5年版情報通信白書｜データ流通の現状 ※2026年現在の最新動向を含む）