OMO

店舗、EC、アプリ、広告。
デジタル施策と店舗施策を別々に考える時代から、両者をひとつの顧客体験として捉える時代へ。
その流れの中で、よく使われるようになった言葉がOMO（オーエムオー）です。

OMOとは？

OMOは、Online Merges with Offlineの略で、オンラインとオフラインを別々の接点として扱うのではなく、ひとつながりの顧客体験として設計する考え方です。
O2Oやオムニチャネルといった近い言葉ですが、OMOは「売る場所を増やす」だけでなく、「どう体験してもらうか」まで含めて考える点に特徴があります。

OMOの意味

OMOは、オンライン施策とオフライン施策を“連携させる”というより、
顧客から見たときに境目を感じさせない状態を目指す考え方です。

たとえば、オンラインで見た商品を店頭で試し、購入はアプリで行い、自宅配送を選ぶ。逆に、店頭で気になった商品を後からECで買い、次回は会員アプリのクーポンを使って再来店する。
こうした行動を無理なくつなげる設計が、OMOの本質です。

OMOとO2O・オムニチャネルの違い

OMOと似た言葉で出てくるのが「O2O」や「オムニチャネル」ではないでしょうか。
それぞれの言葉の違いを整理すると、OMOの位置づけが見えやすくなります。

O2O

O2Oは、オンラインからオフラインへの送客に重心がある考え方です。
たとえば、Web広告やSNS、アプリを通じてクーポンを配布し、店舗来店を促す施策は典型的なO2Oです。

つまり、オンライン上の接点をきっかけに、店舗や施設などオフラインの場へ行動を促すことが中心になります。OMOのように顧客体験全体を設計するというよりも、まずは「オンラインから来店につなげる」ことに重点がある点が特徴です。

オムニチャネル

オムニチャネルは、店舗、EC、アプリなど複数の販売チャネルを統合し、どこでも買いやすい状態をつくる考え方です。

たとえば、店舗でもECでも同じ商品情報や会員情報を使えるようにしたり、店舗受取やオンライン注文を組み合わせたりするように、販売や購買の利便性を高める文脈で使われることが多い言葉です。

OMOとの違いは、オムニチャネルが「販売チャネルの統合」に軸足を置くのに対して、OMOはその先にある「顧客体験全体のつながり」まで含めて考える点にあります。

OMO

それに対してOMOは、購買前の情報収集から来店、購入、購入後のフォローまでを、ひとつながりの顧客体験として設計する点が異なります。つまり「チャネルをそろえる」よりも、「体験を途切れさせない」ことに重点があります。

用語	主な考え方	目的
O2O	オンラインからオフラインへ送客する	来店促進・販促
オムニチャネル	複数チャネルを統合し、どこでも買える状態をつくる	販売機会の最大化
OMO	オンラインとオフラインを一体化し、顧客体験全体を最適化する	顧客体験の向上

なぜOMOが重要なのか

OMOが注目される背景には、生活者の購買行動そのものが大きく変わってきたことがあります。

オンラインで商品を調べてから店舗へ行く、店頭で見た商品を後からECで購入する、アプリや会員サービスを通じて継続的に接点を持つ。こうした行動は、今では多くの業種で当たり前になりつつあります。

実際に、国内のEC市場は拡大を続けており、経済産業省の公表でもBtoC-EC市場規模やEC化率は年々増加傾向にあります。あわせて、キャッシュレス決済比率も上昇しており、生活者にとってオンライン購買やデジタル決済は特別なものではなくなっています。

こうした変化を踏まえると、企業側も店舗とデジタルを別々に運用するだけでは不十分です。
OMOは一時的な流行語ではなく、今の顧客行動を前提にすると自然に必要になる設計思想として理解するのが実態に近いといえます。

OMOで必要になるデータ

OMOを実践していくには、顧客がどの接点で何をしているのかをつなげて理解する必要があります。
自社のオンラインサービスがある場合は、ECやアプリの閲覧履歴、そのほかにも会員情報や購買履歴、POSデータ、メールやLINEへの反応などが中心になります。

以下、OMOで活用されるデータをあげてみます。

• ECやアプリの閲覧・購買履歴
• 会員情報やCRMデータ
• 店舗POSデータ
• メール、LINE、アプリ通知への反応
• 来店状況やエリアごとの行動データ
• 商圏内の顧客行動データ（来店前後や競合店舗への来訪割合など）

これらは非常に重要なデータですが、
オンラインのデータだけでは、来店前後の顧客のリアルな行動が見えない課題が残ります。

たとえば、「どのエリアから来店しているのか」、「競合店と比較してどんな移動傾向があるのか」、「来店前後にどこを回遊しているのか」といった情報は、オンラインデータやCRMだけでは把握しにくい場面があります。このようなオフラインの顧客の行動は、OMOの中でも不透明な個所がありました。

Location AIが考えるOMOと人流データ

Location AIの観点では、OMOを前に進めるうえで重要なのは、
オンラインの接点だけでなく、実世界（オフライン）の行動をどう捉えるかと考えます。
そのとき、実世界の行動を把握するためのデータとして役立つのが、人流データです。

オフラインの人々の行動を捉えるため、スマートフォンのGPS信号を活用します。

人々の行動と共に利用されるスマホアプリから得られた許諾済みの膨大な位置情報ビッグデータをAIで解析し、人々の流れ、移動傾向、行動パターンを統計的に可視化する人流データ活用のプラットフォーム「Location AI Platform®」の活用です。

当社が提供しているサービスでは、来店者の居住エリアや来店前後の移動傾向、周辺施設との回遊、時間帯ごとの人の流れなど、OMO設計に必要なオフラインのリアルな行動が見えてきます。

さらに、人流分析結果を報告やレポートで終わらせるのではなく、その分析結果を基にオーディエンス（広告配信対象者）として構築し、広告配信を行う実行までつなげる施策「人流広告（Flow Ad）」を行うことができます。

分析して終わるのではなく、その結果から見えてくるインサイトを基に、どのエリアを狙うのが最適なのかを考え、施策を実行し、さらにその後の来訪変化や行動変化までをつなぐ。この流れをつくっていくことが、OMOの実務では大きな意味を持ちます。

よくある誤解

OMOはアプリやECを入れれば実現できる？

OMOはツール名ではなく、顧客体験の考え方です。
アプリやECは重要な部品ですが、それだけで完成するものではありません。

OMOは小売だけの話？

小売との相性は高いですが、小売に限りません。飲食、商業施設、観光、自治体の回遊促進、イベント運営など、オンライン接点とリアル接点をまたぐ業態に広く関係します。

OMOはオンライン中心の施策？

OMOはオンラインを中心として考え、オフラインを軽く見る考え方ではなく、
オンラインとオフラインの両方を前提にシームレスな体験として最適化する考え方です。

まとめ

OMOとは、オンラインとオフラインを切り分けず、顧客にとって自然で一貫した体験をつくる考え方です。O2Oやオムニチャネルと重なる部分はありますが、
OMOは「売る仕組み」よりも「体験のつながり」に重心がある点に特徴があります。

Location AIの立場から見ると、OMOを本当に前に進めるには、オンラインのログだけでなく、来店、移動、周遊といった実世界の行動データをどう捉えるかが重要です。何から始めればよいか迷う場合は、まずは店舗やエリアで「人がどう動いているか」を見てみることが、現実的で失敗しにくい第一歩になります。

OMOを机上の概念で終わらせず、自社の店舗や商圏で実際にどう顧客が動いているのかを見てみたい方は、まずは人流分析サービスの概要をご覧ください。

Location AI Platform®では、実勢商圏や来店前後の回遊、競合との比較など、オンラインデータだけでは見えにくい行動を可視化できます。

何から始めればよいか迷う場合は、資料ダウンロードやデモを通じて、自社での活用イメージを具体化することから始めるのがおすすめです。